非常時に活躍！電気工事とインフラの深い関わりとは？

日々の暮らしの中でコンセントや照明などが安全に使えていることには、電気の働きが深く関わっており、快適で便利な暮らしにとって電気は決して欠かすことができません。また、仮に非常事態が起こった場合は、ダメージを受けた電気製品や配線等を元通りにするために電気工事が活躍しています。電気とそれを支える電気工事は、水道やガスと同様に、私達の当たり前の暮らしを維持するための重要な存在といえるでしょう。

今回はそんな電気工事とインフラとの深い関りについて、非常時の電気工事に焦点を置きながら詳しく解説していきます。

私達の暮らしと社会に必ず必要となる電気ですが、その電気を安定的に供給し続けるための電気設備や電気事業のことを、電気インフラといいます。電気インフラは住宅、施設、オフィスなどさまざまな場所における電灯や照明はもちろん、インターネット、テレビ、スマートフォン、電話、などの使用にも欠かすことができません。そもそも電気を使用するには発電と送配電が正常に行われる必要があり、それを整備したり維持したりする工事が電気工事です。近年では社会や暮らしの変化とともに、電気工事のニーズは高まり続ける一方であり、電気工事はもはや、電気インフラを通じて社会の発展にも一役買っているといえるでしょう。

公共施設や交通機関を含む多くの場所で使用されている電気は、電気機器設置や通電のための電気工事が必須です。たとえどんなに小さな電化製品であっても、微量な電気を使用する場合でも、電気が通っていない場所ではそれらを使用することができません。特に、一般住宅は電化製品が多く、電子レンジ、洗濯機、冷蔵庫などの家電を使用する際も電気が必要です。実際に今私達がこうしてスムーズに電気を使用できていることはもちろん、日常生活の衣・食・住に関わるものの多くが、電気によって成り立っていると言っても過言ではないでしょう。

なお、電気が通電する仕組みは電柱を通る電気が各住宅へ配線されるもので、実際の通電工事では床下や天井に配線、コンセント、照明を設置するなどといった作業が行われます。また、インターネットに関しては、室内で使用するパソコンやタブレットなどの通信環境を整えるための工事になるので、新築時や改装時などに限らず常日頃から依頼の絶えない工事です。

非常時においても電気工事が活躍するシーンは多く、震災、台風などで停電や倒壊などの影響を受けた建物を復旧する際に役立てられています。仮に建物の損壊、倒壊による停電が起こると、長時間送電が遮断されるため、生活に与えるダメージが非常に大きいです。送電が止まることで、常に食品を新鮮に保っているべき冷蔵庫が機能しなくなることをはじめ、インターネットや電話回線が使えなくなれば、情報を得たり誰かと連絡を取ったりすることもできなくなるでしょう。そのため、非常時に停電が起こった際には、暮らしを取り戻すためにもより迅速な電気の復旧作業が求められます。そのような時に、電気工事士は現地調査による被害状況の確認を行い、状況に応じた適切な措置をしなければなりません。

例えば、電柱が倒壊した場合は、住宅の措置の前に電柱の立て直しや高圧配電線、変圧器などを整備する必要があります。そして、各建物に電気を再び供給するための引き込み線復旧作業を行っていくという一連の作業を終えた後に送電を復旧させられます。非常時は迅速さが求められるとはいえ、時間と手間のかかる作業になることは否めません。しかし、一部でも家庭に明かりが戻れば、非常時の不安も軽減されるので、電気工事は非常時のライフラインにとって重要な工事といえるでしょう。

かつて電気工事といえば、新築や改装、引越し時の通電、コンセント設置、照明器具の交換などが主流でした。これまでも生活に密接した工事でしたが、現在でも電気工事の需要は高まり続けており、将来性が高い業界になりつつあります。近年はモバイル通信の大容量・高速化による次世代通信の普及や発展に伴い、テクノロジー事業関連の電気工事が増加しています。まさに止まることなく進化し続けるモバイル通信を支えているのは、他でもなく通信機器の設備設置や保守点検を担う電気工事です。新たな規格の通信機器への切り替え工事も電気工事の枠組みであるため、今後ますます需要が増え続けることは間違いありません。

また、都市部のみならず地方でも再開発やまちづくりが進められており、建物の建設需要が増加することで電気工事も自ずと増えていくことが予想されます。社会発展、技術発展、インフラなどの幅広い側面から見ても、電気工事の必要性は高く、工事に従事する電気工事士のニーズは高まり続けるといえるでしょう。

電気工事のニーズが高まり続ける反面、電気工事業界では人手不足が懸念されています。その理由には、従事者の高齢化や電気工事に携わるために必要な国家資格を持たない方が即戦力となれないことにもあります。また、現場に人手を取られて電気設備の図面作成や設計業務に困窮するというケースもあり、多くの企業が業務効率化に頭を悩ませていることが現状です。

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